お知らせ

2050年カーボンニュートラルの実現のためには、個々の企業の取組のみならず、サプライチェーン全体での温室効果ガスの排出削減を進めていくことが重要で、その基盤として製造から廃棄に至るまでの製品単位の排出量（カーボンフットプリント；CFP）の見える化が不可欠と言われています。特に日本のCO2排出量の約4割を占める建築物分野の脱炭素化は重要であり、建築物使用時の省エネのみならず、ライフサイクル全体でのCO2排出量削減に取り組むことが必要です。

日本レストルーム工業会では、日本で販売するトイレ設備を対象としたCFPの算定と結果開示について、その方法を公開しました。

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