トイレナビ

トイレでエコ

大便器の節水・CO2削減

トイレが地球を救う!?
1996年頃までの大便器の主な出荷品の洗浄水量は13リットルでした。国内で使われているすべての便器を、洗浄水量6リットルの節水形便器にした場合、節水量は年間約1,452万㎥、節水量から換算されるCO2削減量は、年間7千8百トンになります。
(算出方法等については、「節水量・CO2削減量」を参照)

つまり、洗浄水量の少ない最新型の便器に交換するだけで、「節水」だけでなく、「CO2」削減につながります。

ご存知ですか。ご家庭内で利用される水道水の使用実態

出典:東京都水道局 平成27年度 
一般家庭水使用目的別実態調査

左のグラフはご家庭での水の使われ方を示したものです。
トイレでの水使用は風呂に次いで2番目に多くなっています。
これは2015(平成27)年度の東京都水道局の調査によるものですが、2020年の当工業会調査による節水トイレの普及率は36%と推定されており、まだまだ普及は進んでいません。
節水トイレの普及が進むことで、まだまだ水の使用量を少なくすることができ、環境に優しい社会の実現に近づくことになります。ニュースリリース「節水トイレの累計出荷台数が3,000万台を突破」(2020年10月)

ページ上部へ

節水便器は家計にもやさしい。年間約12,000円以上の節約に!

※洗浄水量について各社の洗浄水量が多少異なるため、標準的なモデルとして、10リットル便器︓⼤10リットル・⼩8リットル、8リットル便器:大8リットル・小6リットル、6リットル便器:大6リットル・小:5リットル、で算出しております。※グラフの算出条件4人家族(男2人、女2人)/1日大1回、小3回
※出典:省エネ防犯推進委員会「省エネ防犯住宅推進アプローチブック」

1996年ころまでは13リットルだったトイレの洗浄⽔量は、1997年には10リットル、2000年には8リットルに。更に、2006年以降、6リットル以下の節水便器が登場し、2008年には出荷される大便器の主流となりました。一方、工業会の出荷数量から推測すると、多くのご家庭では、1970年代から主流となった13リットル便器が使用されているという結果が見えてきます。

6リットルの節水便器を13リットル便器と比較した場合、節水効果は約60%。

減らせるのは使用水量だけではありません。4人家族の場合、年間約45,260リットルを節水できますから、水道代は年間で約12,000円の節約になります。※金額試算:東京都水道局265円/㎥(下水道料金込)

注意:間違った節水方法は便器の故障や不具合の原因になります!

タンクの中に異物をいれる

  • ・ハンドルのチェーン部に異物が引っかかり、洗浄できない、水が止まらない場合があります。
  • ・レンガやビール瓶などのような硬いものを陶器タンクの中に入れると、陶器自体が破損する恐れがあります。
  • ・ペットボトルは水に浮くため、ハンドル・排水器具に接触し、内部部品の動作を阻害する恐れがあります。

・便器から排出された後の汚物は、地中の下水配管に辿り着きます。下水道本管までの枝管が長い場合、洗浄水量を少なくしたことで排水管のつまりを招き、下水の「逆流」を引き起こしかねません。
・大便をしたときは大洗浄で流し、小洗浄で流さないようにしましょう。排水管の中に汚物が詰まることがあります。

近年、各社より発売されている節水便器は、所定の水量で基準をクリアするように設計・開発された商品です。 お客様独自の節水方法を試すよりも効果的な節水が実現できる商品となっております。

ページ上部へ

なぜ、節水することがCO2削減になるのでしょうか。

皆さんが、普段何気なく使用している水道水は、浄水場で飲用できるように処理されます。
また、家庭で使用した水は、下水道を通り、処理場でキレイにして河川に戻します。
この2つの処理を行う時に使用する電力。

つまり、ご家庭で使用する水道水の量を減らすことで、「節水」⇒「節電」⇒「CO2削減」になります。

ページ上部へ

節水量・CO2削減量

すべての便器(※)が6リットルになったら?

※公共施設やオフィスなど非住宅のトイレも含めた数字。

算定方法・根拠の追加
【算定方法・根拠】
● 節水量市場ストックの平均的な洗浄水量の大便器(当工業会推計値)と節水形大便器の一台当たりの年間洗浄水量の差に、本年度出荷した節水形便器の台数を乗じて試算。
※すべての節水形便器を大洗浄6リットル、小洗浄5リットルの大便器として試算。 ●CO2削減量上記節水量に水のCO2換算係数(0.54kgCO2/㎥:2021年公表値)を用いて試算。

ページ上部へ

トイレの最新情報は、各社のサイトにてご覧いただけます。

  • アサヒ衛陶株式会社
  • 株式会社LIXIL
  • ジャニス工業株式会社
  • 株式会社TOTO
  • パナソニック株式会社